投資信託にかかる費用 (手数料) は高すぎる？妥当？

投資信託 (資産運用) にはいろんな費用がかかるので、「結局のところ割高なんじゃないか」「投資効率は低いのではないか」と思われている方も少なくないと思います。

そこで今回は、投資信託に関係している費用をいくつかに分解して説明してみたいと思います。最後までお読みいただき、投資信託が「果たして割高なのかどうか」をご自身でご判断ください。

運用に要する費用は、例えば個人投資家が外国株式を運用する際、直接自分で投資したとしても発生する費用です。むしろ、ファンドが金額をまとめて市場で取引することにより、個人で取引した場合よりも売買手数料や為替マージンはかなり割安になるメリットがあります。

これらの取引にまつわる費用は、発生のつど、ファンドの中で差し引かれて基準価額に反映されます。これらは半期または年に一度投資家に交付される運用報告書に、1万口あたり何円かかったかが開示されていますので、そこで確認することができます。

これは投資信託を通じて投資するため (余計に) かかる費用のことです。投資信託という器を利用してその効用を享受するため、支払わざるを得ない費用だと言えるでしょう。

ファンド内でかかる費用は、純資産の減少=基準価額の低下という形で投資家が負担します。

①  信託報酬：運用・販売・管理に関する報酬

日々、純資産額に定率をかけるので保有期間が長くなれば、また、基準価額が上がれば報酬額は増えます。

②  目論見書印刷費用、監査報酬等の法定費用

ファンドに関する規制上必要な費用です。固定費的要素が強いため、ファンドの規模が小さい場合、この費用が十分に薄まらず基準価額に与える影響が大きくなります。

③  信託財産留保額

これは、一般的には解約が出た時に証券を売却する取引執行費用が、解約投資家でなくファンドの残存受益者の負担になってしまうことを和らげるために解約投資家に「置き土産代」として徴収する費用のことです。

投資家の損益からするとマイナスに働きますが、ファンドの投資家間の公平を保つためには必要な仕組みです。ただ、自分が保有している最中に受けた他の解約投資家の「置き土産」はプラスに働きますので費用とは呼べないでしょう。

 
① 購入時の販売手数料

商品説明の対価や販売事務手続きの対価として販売会社が購入時に受け取る手数料です。例えば、100万円を投資して販売手数料が1％だとすると、実際にファンド購入に充てられるのは99万円ということになります。

そのため、投資当初は投資元本に対していきなり1％の評価損から始まります。年率換算だと長期間保有することによって薄まりますが、払った手数料はその後のパフォーマンスに関わらず戻ってこず絶対額は同じなので、保有期間を延ばす理由にはなりません。

② 保有期間中の口座管理手数料

上記のほかに、投資顧問報酬や口座管理手数料の名目で期間と保有額に応じた費用がかかる場合があります。個人型確定拠出年金でも同様の管理手数料がかかります。