初心者でも失敗しない資産運用 〜 投資信託の選び方

 

これからの時代、財産 (お金) を銀行に預けたままではいけません。ただ単に放置しておくだけでは確実に目減りしていきますし、将来的な年金も確実なもの…とは言えなくなってきたからです。

そう考えると、資産形成はいよいよ個人で考える時代に!資産運用の必要性を感じますよねぇ。

 
株の値上がりを期待するのもいいですし、債券で安定運用を目指すのも素敵ですね。

しかし、個人で (自力で) 株 & 債券に投資するとなると、「銘柄選びが大変」「いろいろと面倒くさい」のが実情です。いざ資産運用を始めようと思っても「何をすればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。そんな悩みを解決してくれるのが「投資信託」です!

 

投資信託の魅力は

投資信託は、運用のプロが投資家たちから集めたお金をまとめて株や債券などに投資し、その運用成果を投資家たちに還元する仕組みの金融商品のことです。

つまり、専門知識のない方であっても安心して資産運用できるところに投資信託の魅力があるのです。

 

他にも、

 

◉  少額投資できる

 リスク分散ができる

 

などなど。
 

 

 

リスク分散 は大事です!

皆さんは、「卵はひとつのカゴに盛るな」という言葉をご存知でしょうか?これは、「資産は分散して運用すべきだ」ということを言っています。

投資信託ならば、投資のプロが様々な企業や資産に分散・運用を行うため、資産をゼロにしてしまうリスクを可能な限り抑えることができます。

 

また、いざ「投資信託で投資を始める!」と決めても、どのタイミングで購入すべきか迷ってしまうことでしょう。でもご安心を!長期投資の場合であれば、数日の投資タイミングの誤差は気にならない程度のものです。

短期間を切り取ってみれば相場の上下によってマイナスが発生してしまうこともありますが、長期的には穏やかな値動きとなるため、十分に資産の成長を図ることが期待できます!
 
というわけで、「積立投資」(投資タイミングを分散すること) でさらにリスクの低減をはかるのもおすすめです!
 

 

 

迷っちゃう投資信託

一言で投資信託と言っても、「国内外の様々な債券に投資する商品」(低リスク低リターン) や「新興国の株式に投資する商品」(高リスク高リターン) など、運用方法の異なるものがたくさんあります。

では、そんな数ある投資信託の中からどんなものを選んだら良いのでしょうか?

 

 

NISA (ニーサ) や確定拠出年金の普及もあって、何らかの形で投資信託に触れる方が増えてきています。ところが、「投資信託の選び方」について適切な知識をお持ちの個人投資家はごく限られているようです。

品揃えも手数料も、ネット証券の方が大手証券会社やメガバンクよりも優位であるにも関わらず、多くの個人投資家たちは顔馴染みの営業マンに頼ってしまっているのです。この背景には、「選び方がわからない」という実情があるのではないでしょうか。

 

確かに、数千以上もある投資信託の中から「選択する」のは (経験者でも) かなり難しいことです。そこで以下に、「失敗しない投資信託の選び方」を紹介しておきます。
 

 

 

失敗しない投資信託の選び方

「失敗しない」ための基本中の基本を簡単にまとめておきますので、ぜひ参考になさってくださいね。

 

①  「人気ランキング」「売れ筋商品」に惑わされないこと

投資信託選びにおいて、「人気」や「売れ筋」はあくまでも参考程度と考えてください。気にはなるでしょうが、売れていることと値上がりすることは全くもって無関係。これポイントです。

 


②  分配金にはこだわらないこと

「毎月」「高額」な分配金が支払われる投資信託はシニア世代を中心に人気らしいのですが、この毎月分配型の投資信託は、経済合理性に優れた金融商品とは言えません。

本来であれば、運用益を再投資することで効率的に資産を増やすべきところ、毎月の分配金を受け取ることによって効率的な資産形成が行えなくなっているのです。そこにあるのは「儲かっている」「うまくいっている」という錯覚のみ。

 


③  過去の運用成績はあくまで参考程度に

まずはじめに、過去の運用成績と将来の運用成績は無関係…だと考えておきましょう。特に、日経平均やTOPIXといった株価指数に運用成績が連動するタイプの投資信託については全くもって無関係です。

ファンドマネージャー (運用担当者) が独自に組み入れ資産や組み入れ銘柄を選定するアクティブ・ファンドについても、腕利きのファンドマネージャーが過去も未来も運用を続けていくとは限りません。

過去の運用成績で投資信託を選ぶことに意味があるのは、ファンドマネージャーが継続的に高い運用成績を残し、自分の運用に関する説明責任を果たしている場合に限られる…ということを覚えておきましょう。

 

 

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